amazon物販で商品リサーチを外注に依頼するポイント

amazonでビジネスをしていく上で売れる商品のリサーチは欠かせません。個人または小規模事業者の場合、それに時間をかけるよりも、売るための戦略を考えたいものです。今回は、商品リサーチを外注に依頼する際のポイントをご紹介します。

商品リサーチとは?

利益がでる商品を販売するために必要なのは、まず商品リサーチです。自分が売りたいと思う商品が必ず売れるとは限らず、また売れ筋ランキングの上位に入っている商品ばかりでは利益がでません。

利益の出ている商品や出品者の傾向、競合ストアの動向や評価、出品を検討している商品の出品人数、価格相場、在庫の状況、画像の傾向、フルフィルメント by amazon(amazonの物流サービス)を利用しているかどうか、売れる時期の傾向などリサーチのポイントを上げると切りがありません。

また、中国製品を輸入し転売する場合は、アリババやタオバオをリサーチし、amazonで売れる商品をリサーチする必要もあります。

外注に依頼する際のメリットとデメリット

メリット

リサーチには時間がかかります。商品数が多くなってくると、他にも仕事が増えてきますので、情報を吸い上げるリサーチの部分は外注に任せましょう。そのリサーチを元に売るべき商品の判断、他社と差別化できるポイントなど、戦術を立てることに時間を割くことができます

また、経験のある外注に仕事を出せば、人材育成する必要がなく、コストも採用するよりも安くなる場合もあります。人材を増やすと、受注の変動により、ロスが発生することも考えられますが、外注の場合は自社の状況に合わせて、発注量をコントロールすることもできるので、柔軟性があります。

デメリット

外注コストは、内製でまかなうよりも高くなります。そのため、ある程度利益が確保できている段階で外注を検討した方が良いでしょう。

自社にノウハウがたまりにくい。リサーチはコツが必要です。作業をしていくうちに、効率化できる所が必ず出てきます。外部に依頼すると、結果だけが納品されるので、内部にノウハウが引き継がれにくくなります。

外注を決めるタイミング

立ち上げと同時に外注すべきではありません。上記で述べた通り、外注コストの確保の面から、利益が確保できてからの方が良いと述べましたが、理由は他にもあります。

自身または内製で行い、ある程度コツがつかめてからでないと、外注した結果が期待していたものなのか判断できません。また、経験がある外注だからと丸投げしても、意図しない物が上ってくることもあります。中には、重複するデータをあげたり、不正にデータを操作することも考えられます。そうなると確認して、フィードバックする作業が増えてしまいます。ずれが生じないためにも、マニュアルを作るべきです。そのためには、ある程度自社で経験を積んで行く必要があります。

外注先と費用

外注先は、2種類が考えられます。amazonのリサーチを請け負っている専門の代行業者、クラウドワークスやランサーズのような仕事を依頼したい人としたい人を結ぶクラウドソーシングサービスです。

専門業者は実績やスキルがあるので、依頼すればスムーズに作業を進めることができます。場合によっては、効率化するための提案をもらえることもあります。しかしながら、信頼が置ける分だけ、コストはかかります。

クラウドソーシングは、登録人数が多いため、人を探しやすいです。経験がある人もいますが、経験が浅い人の方が多いと言えます。

コストは、1件100円から請け負う人もいますが、経験ができると料金が高い方へ流れて行ってしまいます。長期確保したい場合は、モチベーションを保つためにも、1件400〜600円ほど考えて置いた方が良いと言えます。

また、クラウドソーシングの場合は納品の質を確保するためにもマニュアルの作成が必須です。的外れな物が上って来ないようにするためにも、細かな条件、具体的な数字の設定、画像を貼り付けた解説など、お互いの認識にずれが生じない、分かりやすいものを作りましょう。

マニュアルの作成は手間がかかりますが、のちの確認作業が楽になります。そして、もしその担当者が辞めても、他の人に依頼する時に教える時間を短縮できます。

まとめ

商品リサーチは、amazon物販において、売り上げを左右する重要な作業です。しかしながら、時間がかかり、面倒な作業でもあります。事業が軌道に乗り、利益が安定し、一通りリサーチのコツをつかめたら、外注を検討していくタイミングです。

外注コストが、利益率を浸食しては元も子もありませんので、商品の販売予測とコストのバランスをきちんと見極めましょう。
外注して効率化できれば、空いた時間で売れる商品選定や交渉に時間を割いたり、新たな展開を検討できます。外注を上手く活用し、更なる利益を拡大できる体制を作っていきましょう。